ポスティングにおける「反響率」とは？高める方法についても解説！

モノやサービスの認知率を向上させたり、販売を拡大させたりするのに広告が欠かせません。中でもポスティングという広告手段は、手軽さやスピーディーさ、さらにはエリアを限定できる点などが特徴です。そこで今回は、ポスティングの反響率とは何かを解説したうえで、数値を向上させる方法を解説します。

ポスティングにおける「反響率」とは？

インターネットや新聞、電車など、さまざまな場所に広告が掲載されており、ほぼ毎日何らかの広告を見かけるでしょう。スマートフォンが普及し、Web広告が急拡大しましたが、昔からあるポスティングも根強い人気のある広告媒体です。ポスティングは手書きでチラシやビラを1枚作成してコピーし、歩いてポストに投函すれば費用をかけずに宣伝できます。広いエリアに配布するときは業者に依頼する必要がありますが、個人店であまり広告費用をかけたくない場合にも適した方法といえるでしょう。

また、エリアを限定して配布できるので、地域密着型の宣伝に適しているのも特徴の一つです。施工エリアの限定されているリフォーム業者や地域密着型のスポーツジム、不動産業界、学習塾、飲食店などにはぴったりの広告といえるでしょう。

また、ポスティングは視認性が高いことも魅力です。Web広告やCMは興味がなければ見てもらえませんが、ポスティングは郵便物をポストから取り出して不要かどうか判断するときに一度は目を通してもらえるため、ほかの広告よりも視認性が高くなります。

そして、配布したチラシの枚数に対し、どれだけの反応があったかを示す数値を反響率といいます。「反応された数÷チラシの配布枚数×100」で計算でき、10万部のチラシを配布して10件の反応があった場合は、10件（反応された数）÷10万（配布数）×100＝0.01％（反響率）となります。

業界ごとの一般的なポスティング反響率

何をもって反応されたと判断するのか、また業界によっても平均的な数値が変わります。たとえば、不動産は非常に高額な買い物となるため、チラシを見てそのまま購入するケースはまれでしょう。そのため、チラシでは購入のきっかけとなるよう、内覧やイベントに来場してもらえるように誘導するのが一般的です。

イベントや内覧に来てもらったのを1件とする場合、1万部配布して1～3件の参加があるのが平均なので、不動産業界のポスティングに対する反響率は0.01～0.03％となります。また、リフォーム業界も高額なやりとりとなるため、チラシを見ただけで申し込みするケースはほとんどありません。チラシを見て見積もりを依頼した数を1件とする場合、不動産会社と同程度の0.01～0.03％が一般的な反響率となります。

さらに、スポーツジムや学習塾のチラシは、申し込みの一歩手前となる体験に誘導する内容が多いでしょう。体験を通じて契約に誘導するケースが多く、チラシの配布数に対して体験に来てくれるのは0.01～0.03％となっています。そのほか、単価の低い飲食店やスーパーなどは購入や来店に誘導する内容のチラシが多く、単価が低い分、反響率は高くなりがちです。そのため、0.03％程度が平均的な数値となっています。

ポスティングの反響率を上げるためには？

ポスティングはむやみにチラシを配布しても効果がありません。チラシ1枚を発行したり、配布したりするのにお金がかかるので、効率的に宣伝をするためにもポイントを押さえて工夫することが大切です。

まず、ポスティングはエリアを限定して配布するのが一般的です。しかし、多くの人に認知してほしいという思いから、エリアを拡大しすぎると反響率が低下してしまいます。とくに地域密着型の店舗は、むやみにエリアを拡大するのではなく、徒歩何分以内、店舗から何キロ以内など範囲を絞りこむのがおすすめです。

さらにポスティングは、集合住宅・戸建て・軒並み（物件の形状を問わない）といった配布方法を選択できます。物件によって住んでいる人数や年齢層が変わるので、ポスティングのセグメントを考えるのも反響率を上げるのに効果的です。

そのほか、どのような人をターゲットとしてチラシを配布するのかによってチラシのデザインを工夫したり、配布する曜日を変えてみたりするのも効果的です。木曜日や金曜日はチラシの量が多くなって見てもらえない可能性が高いので、あえて日曜日～水曜日に配布するのも方法の一つです。

まとめ

ポスティングは地域密着型のサービスやモノを宣伝するのに効果的な広告手段です。反響率は0.01％が一般的とされていますが、工夫することでより効果的な宣伝ができます。たとえば、きちんとエリアを絞り込んでチラシを配布したり、配布する曜日を工夫したりするのがおすすめです。また、ターゲットを考え、対象とするターゲットに響く内容のチラシデザインにすることも大切でしょう。むやみにエリアを拡大して配布すると広告費を無駄にしてしまう可能性があるので、ポイントを押さえて反響率を高めるようにしましょう。